不況を逆手に絶好調

　新光総合研究所は東証一部企業で、経常最高益更新企業を発表している。その割合は平成19年3月期では35,99％、平成20年3月期では27,19％、平成21年3月期予測は大不況の影響で8,7％に激減。それでも71社が絶好調なのである。

　世界的な金融危機に伴い東証一部企業の大幅赤字転落が相次ぐ中で、しっかりした戦略を前面に打ち出して好業績を上げている。キーワードは「内需型」、「差別化」、「低価格化」などである。

　この中でIT関連企業が8社で、IT化の波に乗って好調である。次は健康関連で医薬品業界から7社、物流関係で商社が8社、電子部品関係で4社、運輸で3社等々。建設不況の中で唯一健闘している矢作建設工業が目立っている。その他では、情報通信、ゲームソフト、食品製造、水産、小売り業界である。

　不況ムード一色の中でも、したたかな企業が存在する以上、全てを悲観的に考える必要はなく、発想の転換を図りながらチャンスを待つという強い信念が望まれるのである。

　これらの企業は、成り行きに任せた結果、業績が上がったのではなく、しっかりした「理念」に基づいて確実に実行した結果が高収益に繋がったのである。（各社のホームページ参照）

　以前に「理念」と利益は正比例するという大学教授の研究発表を報告したことがあるが、大不況の今日において研究発表が正しかったことを証明している。
　パラダイムの大転換が行われている今、「理念型経営」の実践をお奨めする次第である。